CAM ESG日本株ファンド / 追加型投信/国内/株式

ESG投資 日本は欧米に10年遅れて動き出した

ESG投資の変遷(欧米での事例)

ESG投資の変遷(欧米での事例)総資産でのESG運用の割合

日本のESG投資は高い伸びを示しています

ESG運用の投資残高の推移

社会が取り組むべき重要なESG課題(テーマ)

脱炭素・CO2ゼロ、クリーン・エネルギー、高齢化社会、社会のデジタル化

積極的にESG課題に取り組む企業は持続的に成長し、株価パフォーマンスは好調です。

積極的にESG課題に取り組んでいる企業群(CAM ESG日本株マザーファンド)とESG要注意企業群の株価パフォーマンスの比較

企業をESGの視点で見る

1. 企業は人材を大切にしているか?

リーマンショックとコロナ危機に対しての日本電産の対応

2. 企業は投資家・消費者から支持されているか?

消費者庁・意識調査の結果

3. 企業は社会課題解決に貢献しているか?

就業者・管理職に占める女性の割合

CAM ESG日本株ファンド3つのポイント

Point1 ESG要因統合型による運用

 ESG要因統合型(ESGインテグレーション)とは

  • これまでの投資の尺度である「財務情報」に、「ESG情報を統合」させて投資判断を行う投資手法です。
  • 企業による環境問題等への社会貢献の度合と、その株価のパフォーマンスの両方にフォーカスします。
  • 「運用パフォーマンスの改善が期待できる」として、注目されています。

 ESG要因統合最近注目を浴びる投資手法です

世界のESG投資、手法別残高(億米ドル)

Point2 ESG投資は指数を上回るパフォーマンス

 当ファンド設定来のパフォーマンス

  • 期間:2017年1月27日~2020年12月30日
CAM ESG日本株ファンドのファンドパフォーマンス

当ファンドは TOPIX,日経平均、優良企業投資で有名なJPX400より、高いパフォーマンスを見せています。しかも、投資の効率性の観点からすれば、リスクが同じでリターンが高い

  • 期間:2017年1月27日~2020年12月30日
CAM ESG日本株ファンドのファンドとTOPIX,日経平均、優良企業投資で有名なJPX400との比較

Point3 マーケットショック(イベント・リスク)に強い

 米FRB追加利上げ、経済政策の不透明感

対TOPIX:+3.7%

米FRBが0.25%の追加利上げ。リーマン危機後、2008年から0.25%で推移していた金利が急に上昇して、1%を超えるようになった。

 VIXショック、米中貿易摩擦

対TOPIX:+3.9%

VIXショック:米株式市場の予想変動を反映するVIX(ボラティリティ)指数が投資家の想定以上に急上昇し、投資家が予期せぬロスカットを強いられた。

 新型コロナショック

対TOPIX:+8.0%

CAM ESG日本株ファンドの運用プロセス

「CAM ESG日本株ファンド」は、「ESG要因統合」による運用を行います。

「ESG要因統合型」とは、従来の投資分析手法に、ESG情報を統合させて投資判断を行うESG投資手法の1つです。当ファンドは「財務分析」に「ESG分析」を統合させ、銘柄を選択しています。

CAM ESG日本株ファンドの運用プロセス

 ご参考 : 組入れ銘柄のROEは、世界的にも高水準

  • 日本のESG優良企業のROE(*)は世界的にも高水準です。
  • ESG優良企業は様々な企業関係者を重視し、社会情勢の変化に機敏に対応することによって、社会や株主からの信頼を勝ち取ることで、企業価値創造・企業価値向上に資することになります。
  • その結果、ESG優良企業の「ブランド・イメージ」が定着し、利益率を向上させることにつながります。

世界の代表的な株式指数の平均ROEと、当ファンド組入れ銘柄の平均ROEの比較(2020年12月末時点)

CAM ESG日本株ファンドの詳細情報

投資信託説明書(目論見書)

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交付目論見書

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請求目論見書

運用報告書

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運用報告書全体版

サービス内容・ファンドに関するお問い合わせ

【 お客様にご負担いただく費用 】

  1. お申込時に直接ご負担いただく費用:購入時手数料:申込受付日の翌営業日の基準価額に3.3%(税抜3.0%)を上限として、販売会社がそれぞれ定める手数料率を乗じて得た額とします。

  2. ご解約時に直接ご負担いただく費用:信託財産留保額:換金申込受付日の翌営業日の基準価額に対して0.3%

  3. 投資信託の保有期間中に間接的にご負担いただく費用:○ 信託報酬:信託財産の純資産総額に対して年率1.496%(税抜1.36%) ○ その他費用:有価証券等の取引に伴う手数料(売買委託手数料、保管手数料等)、監査費用、信託財産に関する租税、信託事務の処理等に要する諸費用等
     上記の費用(手数料等)の合計額は保有される金額および期間等により異なりますので、予め表示することができません。
     詳しくは「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧下さい。

【 投資リスク 】

当ファンドは、国内の取引所に上場している株式など値動きのある有価証券に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元金が保証されているものではなく、基準価額の下落により、損失を被ることがあります。当ファンドに生じた利益および損失は、すべて投資家の皆様に帰属することになります。投資信託は預貯金と異なります。
当ファンドの基準価額は、主に以下のリスク要因により、変動することが想定されます。

■ 株式の価格変動リスク
当ファンドは、株式に投資しますので、当ファンドの基準価額は、株式の価格変動の影響を受けます。株式の価格は政治経済情勢、発行企業の業績、市場の需給を反映して変動し、短期的または長期的に大きく下落することがあります。このような場合には、当ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

■ 信用リスク
株式を発行する企業が、経営不安・倒産等に陥った場合、投資した資金が回収できなくなることがあります。また、こうした状況に陥ると予想された場合、当該企業の株式等の価値は下落し、当ファンドの基準価額が下がる要因となる可能性があります。

■ 流動性リスク
急激かつ多量の売買により市場が大きな影響を受けた場合、または市場を取り巻く外部環境に急激な変化があり、市場規模の縮小や市場の混乱が生じた場合等には、機動的に株式を売買できないことがあります。このような場合には、効率的な運用が妨げられ、当該株式の価格の下落により、当ファンドの基準価額が影響を受け損失を被ることがあります。

■ 解約によるファンドの資金流出に伴う基準価額変動リスク
解約によるファンドの資金流出に伴い、保有有価証券等を大量に売却しなければならないことがあります。その際には、市況動向や市場の流動性等の状況によって、保有有価証券を市場実勢と乖離した価格で売却せざるをえないこともあり、基準価額が大きく下落することがあります。
 詳しくは各商品の「投資信託説明書(交付目論見書)」をご覧下さい。目論見書については販売会社にお問い合わせ下さい。
 当ファンドのお取引に関しては、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

【 一般的な留意事項 】

  1. 本資料はキャピタル アセットマネジメント株式会社が作成した販売用資料であり、金融商品取引法により義務づけられた資料ではありません。お申込の際には、投資信託説明書(交付目論見書)をあらかじめあるいは同時にお渡ししますので、必ず内容をご確認の上、ご自身でご判断ください。

  2. 本資料におけるデータ・分析等は過去の実績に基づくものであり、将来の運用成果および市場環境の変動を保証もしくは示唆するものではありません

  3. 本資料はキャピタル アセットマネジメント株式会社が、作成基準日現在で信頼性が高いと判断した情報等に基づき作成しておりますが、その正確性・完全性を保証するものではありません。

  4. 本資料に記載されたキャピタル アセットマネジメント株式会社の見解や見通しは本資料作成時点のものであり、市場環境等の変化により、予告なく変更する場合があります。

  5. 投資信託は、値動きのある証券等(外貨建て資産に投資する場合には、この他に為替変動リスクもあります)に投資しますので、基準価額は変動します。したがって、元本が保証されているものではありません。

  6. 投資信託は金融機関の預金とは異なり元本が保証されているものではありません。委託会社の運用指図によって信託財産に生じた利益および損失は、全て投資家に帰属します。

  7. 投資信託は、金融商品取引法第37条の6の規定(いわゆるクーリング・オフ)の適用はありません。

  8. 投資信託は、預金および保険契約ではありません。また、預金保険や保険契約者保護機構の対象ではありません。

  9. 登録金融機関から購入した投資信託は投資者保護基金の補償対象ではありません。